求人情報からいい仕事を探す方法：新卒・中途・主婦・中高年、シニアの仕事探し、転職、求人情報

どんなことでもそうですが、万全を期したからといって、その結果がすべていいとはかぎりません。

また、あなたの希望が１００パーセント満たされるような会社は、まずありません。

結婚するときも、お互い、どこかで妥協するように、会社選びもどこかで妥協して決断しなければなりません。

多少の不安はあっても、思い切って飛び込んでみると意外と展望が開けたりすることもあるものです。

ただし、状況を読み違えたり、知識不足で「こんなはずじゃなかった」というのではいけません。

その程度のことは、きちんと押さえておきましょう。

たとえば、勤務形態や給与、勤務地、勤務時間などをあいまいにしたままで働き始めれば、それは同意したことと同じです。

勤務についてしまってから条件が違うといっても、変更するのは、まずむずかしいと思ってください。

そんなことで感情的なしこりが残ると、また転職ということにもなりかねません。

ですから、調べる段階では、かなり慎重にしても、しすぎるということはないでしょう。
しかし、あなた自身がよく考えて、「これだ！」と決めたら、グズグズするのは禁物です。

ちょっと時間がたってしまうと、「迷い」が生じる可能性が高いからです。

そうすると、振り出しに戻ってしまうかもしれませんので、決断したら思い切りよく行動を起こすことです。

結果として、うまくいかなかったとしても、その会社には緑がなかったのだと思って、またほかの会社を探せばいいのです。

世の中には、会社はたくさんいるのですから……。

これまでで述べてきたポイントをチェックしながら、「これは！」という会社がいくつか見つかったら、今度はもっと詳しくその会社のことを調べましょう。

面接では、「どうして、わが社を応募したのですか？」と、かならず聞かれます。

そのとき、しどろもどろで「たまたま求人広告を見て…」というのでは、まず面接は通りません。

やはり、具体的な応募動機を話せないようでは、相手を納得させることはできません。

そのためには、その会社のことをよく研究しておかなければならないわけです。

まずは、新聞や雑誌に掲載された広告をよく読みます。

創業年度、資本金、売り上げ、社員数、会社の特色、どんな人材を求めているのか　−　といったことを暗記するくらいに覚えておいて、面接のときにそれがパッと話せるようにしておきます。

求人広告で知りたい情報が載っていない場合は、会社に電話をして問い合わせるか、「会社四季報」や「企業年鑑」「会社興信録」などで調べましょう。

図書館に行けば閲覧することができますし、中小企業もかなり掲載されています。

さらに、直接会社を訪問して、会社案内をもらうのも一法です。

これには経営方針や業務内容、社歴も詳しく書かれていますから、「御社のことをよく知りたいものですから…、」といって会社案内をもらうのは、けっしてマイナスの印象を与えることにはなりません。

そのとき、受付の応対やロビーの雰囲気、社員の服装や態度を、それとなく観察しておきましょう。

そういったところにも、社風はにじみ出てくるからです。

会社にも男性同様、あなたとの相性とかフィーリングといったものがありますから、自分の肌で感じた印象も判断するうえで大切なポイントとなるでしょう。

もう一つ、その会社をよく知るための、ちょっと変わった方法をお教えしましょう。

それは、お昼どきに会社近くの喫茶店に入って、女子社員のおしゃべりに、そっと耳を傾けてみるのです。

そうすれば、社内の雰囲気がよくわかります。

グチや上司の悪口ばかり聞こえてくるような会社なら、希望リストからはずしたほうが無難かもしれません。

アルバイトやパートタイマーの募集ならともかく、正社員の募集に「面談即決」などとうたっている広告もあります。

早く会社を探したいとあせっている人には、魅力的に映るかもしれませんが、要注意。

こうした広告には、かならずといっていいほどウラがあるからです。

面接に行ったその場で、「あなたを採用しますから、さっそく明日から来てください」と言われても、その会社のことがよくわからないうちは簡単にＯＫの返事をすることはできないでしょう。

お見合いで初めて合った人に、「結婚してください」と言われて、すぐにＯＫの返事をすることができますか？

ともかく、「面談即決」をするような会社は、採用のシステムがきちんとしていないわけで、それだけでも企業として見ればマイナスの要素を持っているといっていいでしょう。

ふつうの会社の場合、履歴書を郵送（もしくは持参）させ、そのあとで面接日を知らせるという手順を踏みます。

また、面接をしてみて採用したいと思っても、「結果については、後日連絡します」と、すぐに結論は出しません。

履歴書などの書類選考を経て面接、そして合否の結論と、時間をかけて応募者一人ひとりを検討します。

ですから、そうした手順を踏まないで、いきなり「面談即決」は、会社自体がしっかりしていないと考えて、まず間違いないでしょう。

もう一つは、人材を求めるのではなく、頭数さえ揃えばいいというニュアンスも感じられます。

頭数で間に合う仕事なら、おそらくやりがいを期待することはできません。

そして、なんらかの理由　−　たとえば給与などの待遇、仕事のノルマの厳しさなど　−　で、社員が定着しないということも考えられます。

すぐに辞めるから、すぐ補充しなければならず、その結果、「面談即決」などという広告になるのでしょう。

きちんとした会社では、パートやアルバイトであっても、適性テストをおこなって採用するところもあります。

良品「面談即決」の求人広告を出して安易に社員を募集する会社は、がならず何らかの理由があることを、しっかり頭のなかにインプットしておいてください。

新聞の求人広告や求人情報誌を見ても、応募資格の年齢は二十代から三十代が圧倒的に多くなっています。

女性の求人の場合は、ほとんどが二十代といっていいでしょう。

二十代も後半になると急激に求人の数は少なくなりますので、応募する側の心理として、この年齢制限にぶつかりますと、やや憤然としながらもどこか消極的な気分になってしまいがちです。

結婚適齢期を過ぎてしまうと、心のなかでは「早くいい人が見つからないかな」と思いながら、行動面ではちょっと臆病になってしまいます。

思春期の頃、好きな人の前では何も話せなくなるように、意識しすぎると態度や行動がギクシャクして、思いもがけないことをしてしまいがちなので、消極的になりやすいのでしょう。

受けてみたい会社なのに、そうした消極的な思いにとらわれて応募をあきらめてしまう人も少なくありません。

しかし、転職を考えているなら、そんな消極的な姿勢はいただけません。

年齢制限を多少オーバーしていても、受けてみたい会社は思い切って応募してみたほうが、悔いを残すこともありません。

たとえば、応募資格が「２０歳〜２５歳まで」となっていても、２５歳でピシャリと切ってしまうかといえば、じつは、そうした場合のほうが少ないものです。

企業の事情や応募者数などにもよりますが、年齢制限はあくまでも目安で、２〜３歳くらいのオーバーなら、書類選考をパスして面接をしてもらえるチャンスは高いといっていいでしょう。

５歳以上もオーバーしていますと企業としても二の足を踏むかもしれませんが、むしろキャリアや技術が優先され、企業の求める人材ニーズにかなっていれば、希望はおおいにあるといえます。

募集職種に対して十分なキャリアと自信があったら、年齢制限オーバーで多少あつかましいと思っても応募してみることです。

「派遣スタッフ募集」という広告が、新聞の求人欄や求人情報誌にたくさん出ています。

この人材派遣システム、いまや企業の一ジャンルとして完全に定着したようです。

登録者のなかから、会社のニーズにあった人材を派遣するものですが、必要なとき、半年とか一年といった期限を切って契約できるメリットがあるため、各企業にも重宝がられ、好意的に受けとめられています。

そして、こういう働き方をするのは、男性よりも女性のほうが多くなっています。

それでは、派遣社員のメリット、デメリットについて考えてみましょう。

まず、メリットとしてはアルバイトやパートよりも時給がいいということです。

パートに比べると約二倍くらいになっています。

次に、長期の休暇をとりやすいということです。

それと、これが最大のメリットだと言う人もいますが、人間関係のわずらわしさがあまりないことでしょう。

短期間の雇用関係だと割り切れますので、多少のことはがまんできるそうです。

反対に、デメリットの第一は、かならず働けるという保証がないことです。

また、希望する仕事がいつもあるとはかぎりません。

ですから、収入も一定しません。

完全に時間給で、原則としてボーナスやや退職金などもありません。

社会保険や交通費も、自前という契約が多いのです。

派遣社員募集の広告には、たいてい「あなたの好きな時間に、好きな場所で、好きな日数だけ……」といったキャッチフレーズがついています。

しかし、現実に企業からくる申し込みを見ますと、フルタイムの一般事務というのが大半を占めています。

また、年齢が高くなると、特殊な技術のある人以外は、一般事務的な仕事をすることがむずかしくなります。

いつも仕事ができるわけではありませんから、毎月これだけのお金がほしいという人には向いていません。

ただ、残業はしたくない、長期の休みをとりたいという人には、メリットも多いでしょう。

正社員と同じような仕事をしていても、条件はかなり違うわけですから、もし派遣社員として働くのなら、そのメリットを十分受けられるような、またデメリットを回避できるような知識を持つことです。

この派遣システムは、数多くある働き方の一つととらえ、自分にあっているなと思う人が選ぶ仕事といっていいでしょう。

とはいっても、こうした働き方は、やはり特殊な形態です。

会社を辞めて、次の会社を探すあいだのウォーミングアップとしてはいいかもしれませんが、長い年月、派遣社員として働くことには無理があるように思えます。

「経験者歓迎」と書かれていると、経験者とはどのくらいの能力を指すのかよくわからなかったり、その職種の経験がないと１００パーセント採用されないと決めつけている人もいるでしょう。

しかし、「経験者に限る」と断定しているわけではありませんから、たとえば、半年くらいの経験しかない人でも可能性はあります。

また、まったくの未経験でもやる気と能力があれば、採用されることもあるのです。

英検、秘書技能、簿記、英文・和文タイプ、レタリングやトレース技能など、その職種に生かせる資格があれば、採用の可能性はさらに高くなるでしょう。

「未経験者歓迎」あるいは「未経験者可」と書かれている場合、「歓迎」となっていれば、文字どおり積極的に未経験者の採用を考えているととらえていいでしょう。

転職など中途採用の場合は、経験者が優遇され、有資格者ならなお有利だと考えるのは当然ですが、企業のなかには「なまじ経験のある人より、未経験者のほうに魅力を感じる」という声もあるのです。

真剣につきあおうと思うのなら、男性も女性も、へんに遊び慣れてスレた人より、純朴そうな人を選ぶでしょう。

そして、やる気のある人なら、すぐに経験者に追いつけるという意見も多く、経験よりも人物本位で、前向きの人なら前職はまったく問わないという会社もあります。

経験はあっても、前の会社のカラーに染まっていたり、自信過剰な人より、白紙な状態の人がいいというわけです。

ですから、臆せず意欲的に挑戦してみてください。

また、「未経験者可」という場合は、若干消極的な姿勢をあらわしていると理解することができます。

採用基準は経験者よりも巌しいと思われますが、まったくだめというわけではありません。

「経験者募集」とあっても、未経験者が採用されるケースもあるのですから、前職の内容、年齢、仕事に対する意欲、さらに資格などをアピールすれば、可能性は大いに広がります。

勤務形態は、求人情報誌の広告にはかならず書かれていますが、新聞の求人広告はスペースの問題もあって省略されていることもあります。

最近は、さまざまな勤務の形が出てきていますので、自分の希望する勤務形態なのかどうかを、よく確認する必要があるでしょう。

勤務形態は、おもに次のようなものがあります。

（１）正社員＝ふつうの社員のことです。

継続して勤務し、会社は社員の身分を守る義務があり、勝手な理由でクビにすることはできません。

給与も一定額が定められています。

ただし、正社員の採用でも試用期間があるのかどうか、あるなら何ヶ月か、その間の給与はどうなるのか　−　なども確かめましょう。

（２）契約社員＝半年、または一年といった期間の雇用契約を結んで働きます。

給与は契約のときに年収を決める��年俸制″をとるケースが多くなっています。

（３）業務依託＝会社と雇用契約を結ぶのではなく、一事業主として商品の販売などを請け負うものです。

保険の代理店や化粧品の販売が代表的なものといえるでしょう。

（４）アルバイト＝時間給制がほとんどですが、日給月給制をとる会社も。

一定以上の日数勤務すると、賞与や有給休暇を与えるところもあります。

（５）営業外務員＝生命保険会社の外務員などは一定期間、固定給を支給して、そのあと歩合給をとるところもあります。

（６）派遣社員＝登録社員ともいいます。

賃金は、ほとんど時間給×労働時間で支払われます。

社会保険や交通費は各社の規定によりますが、交通費などは支払われないケースもあるようです。

人の集まらない会社や定着率の悪い会社のなかには、魅力的な条件をエサにして釣り上げようと、「誇大広告」を出すところもあります。

その業界の事情に暗いと、ついつい甘い言葉も信じてみたくなりますが、「気をつけよう、甘い言葉と暗い道」という防犯標語は、求人広告にも十分当てはまるのです。

その代表的な例は、給与が異常に高いことです。

「二十歳初任給30万、半年後月収70万」という広告がありました。
確かに、入社一月目は30万円くれるそうですが、翌月からは完全歩合制で固定給はありません。

「半年後70万円」というのも、トップ・セールスマンになったら可能性があるということにすぎません。

実際に、月収70万円以上のセールスマンもいるでしょうが、それはほんの一人か二人です。

それを、みんなそうだという錯覚を起こさせるような書き方をするわけです。

こうした給与の書き方をする会社は、仕事がきつく、しかも売れないから、社員の定着率が悪いのではないかと、その裏を読んでみることです。

ディスコやスナックで、自分には不釣り合いなほど素敵な男性が誘ってきたら、あなたは「何か下心があって近づいてくるのだろう」と、とりあえず考えるでしょう。

単に一夜のアバンチュールを楽しむなら、誘いに応じるのもいいでしょぅが、そうでない場合は警戒心を忘れてはいけません。

給与が高いほかにも、「海外研修制度あり」という広告もよく見かけます。

しかし、これは誰でも行けるというものではありません。

売り上げがいくら以上の場合という条件が、かならずついているはずです。

まだまだ、いろいろな例がありますが、いずれにしても魅力的な求人広告は、眉につばしてかかることです。

新聞の求人広告でも、求人情報誌を見ても目につくのが、カタカナ職種がズラリと並んでいることです。

それも意味が通じるものならまだいいのですが、和製英語が氾濫して意味がよくわからないものが少なくありません。

なかには、新しい分野の仕事もありますが、いままであった職種を、ただ単にカタカナに言い換えたものがほとんどです。

どうしてこのようになってきたのかというと、求人広告を出すということは、その会社が人材集めに苦労しているからです。

とくに、応募率が悪いのは営業や販売といった職種で、売り上げアップをはかるためには、どうしても優秀な人材が必要になります。

そこで、応募率を高めるために「営業」とか「販売員」といった呼び方ではなく、コンサルタントとかアドバイザーといった、響きがよくてカッコいいカタカナに変えているわけです。

悪名高い「地上げ屋」も「ディベロッパー」というと、なんとなくカッコよく感じられます。

日本が国際化したとはいっても、まだ外国語（とくに英語）にコンプレックスを感じている人も少なくありません。

だからこそ、逆にあこがれるといったこともあるのでしょう。

「編集者」というと、薄汚れた印刷所の出張校正室でゲラの山と格闘しているといったイメージが浮かびませんか？

それが、カタカナで　「エディター」となると、青山にあるスタジオでモデルやカメラマンと打ち合わせをしたり、作家や評論家と銀座のクラブへ飲みに行く　−　といった華やかな面がイメージされるでしょう。

しかし、カタカナで「エディター」といったところで「編集者」に変わりはないわけで、華やかなイメージなんて実際の仕事のうちの、ほんのわずかな部分にすぎません。

同様に、「ファッション・アドバイザー」とあるから、一見「アドバイザー」職のように思えますが、実態は「洋服をアドバイスしながら売ってください」ということで、衣料品の販売員のことだったりします。

「ショップ・マスター」というから店長かと思ったら、ショッピング街の小さな下着店の売り子だというのもありました。

もう一人と交代で店番をするから、ふだんはたった一人なのでマスターなのだそうです。

さらに、

「ヘルス・アドバイザー」が健康食品の販売員、

「アクセサリー・コーディネーター」はアクセサリーの販売員、

「ショールーム・コンパニオン」は展示会場の販売員、

こういった表現の販売員は、まだまだたくさんあります。

こうしたカタカナ職種は、まだかわいいほうです。

それよりも、最初から「だまし」としか思われないものも、けっこうあるのです。

「マーケット・プランナー」だから、てっきり市場調査員だと思ったら営業マンだったり、「企画スタッフ」と書いてあっても、営業を企画するという訳のわからない説明で、これも要するにセールスマンだったということもあります。

抽象的で意味不明なカタカナ職種の多くは、営業・販売のセールス関係だと思って間違いないでしょう。

ですから、イメージや言い回しに惑わされないで、どんな仕事なのかをしっかり確かめたうえで応募することが大事です。

ただ、青山に会社があって、カタカナの職種であればなんでもいいという人には、あえて注意するまでもありませんが……。

まず、募集要項の用語の意味を説明して、それからチェックポイントを見ていくことにしましょう。

（１）職種＝「男子営業」「女子一般事務」といったものが目立ちますが、営業といっても会社によって、その仕事内容は異なります。

ですから、わかりにくい場合は、電話で具体的な仕事内容を問い合わせることです。

最近はカタカナの職種が氾濫していますが、そういったイメージだけにとらわれることなく、内容をよく調べましょう。

（２）資格＝学歴や年齢制限、経験の有無、男女の別などが記載されています。

年齢や経験はいちおうの目安で多少の融通はききます。

年齢の場合、一、二歳オーバーしていてもやる気と能力次第で就職は可能です。

また、「経験者歓迎」とあっても、実際には未経験者でも採用されていることがあります。

男女雇用機会均等法の施行で、男性の職場への女性の進出も活発になっていますので、女性も既成概念にとらわれずにアタックしてみましょう。

（３）給与＝基本給は、年齢やキャリアからはじきだした基本となる給与のことです。

固定給は、月々定額的に支払われる給与。

一般的には、基本給に住宅手当や家族手当などを含んだ給与のことをいいます。

歩合給は、個人の業務成績によって支払われる給与。

固定給＋歩合給というのは、毎月一定の固定給に歩合給をプラスした額が支払われるシステムのことです。

「当社規定により優遇」「固定給15万円＋歩合給」とか、「固定給10〜30万」と幅がある場合は、自分の年齢やキャリアではどのくらいになるのかを確認したほうがいいでしょう。

（４）待遇＝一般的には、昇給は年一回、賞与は年二回となっています。

そのほか、社会保険、各種手当、交通費、退職金制度などが明記されているかどうかをよく見ることです。

「社会保険完備」と書かれていれば、雇用・労災・健康の各保険と厚生年　出金を加えた、すべての社会保険に加入していることをあらわしています。

また、福利厚生施設、財形貯蓄、共済会、独身寮、社宅、サークル活動なども詳しく載っていれば比較的優良な会社といえるでしょう。

（５）勤務時間＝普通の事務は、9:00〜17:00がほとんどでしょうが、業種や職種によっては異なることもあります。

なかには、「残業はありません」ということを明記している会社もありますが、どんな会社でも残業はつきものですから、多少の残業は覚悟しておきましょう。

（６）勤務地＝勤務地が本社と異なるケースもあります。

また、大手の損害保険会社や流通業界では、勤務地限定制度を実施しているところもありますので、よく確認しておくことです。

（７）休日・休暇＝完全週休二日制にこだわるなら、この項目をよくチェックしなければなりません。

ただ「週休二日制」と書かれているだけでは、隔週ということもありますし、何も書かれていない会社は、よくて隔週二日と考えておいたほうがいいでしょう。

年末年始、夏季、有給休暇についても、具体的にどのくらいの日数なのかを確認することです。

また、デパートなど特定の時期や月末が忙しいといった会社では、休日出勤を強いられることもあります。

（８）応募方法＝「電話連絡の上…、」とあれば、かならず採用担当者に電話をしなければなりません。

電話をしないで直接訪問したり、履歴書を送ったりしないほうがいいでしょう。

「履歴書送付、面接日は後日連絡」とあれば、その求人広告が出てから一週間以内に着くよう郵送しましょう。

中途募集の受付は一週間から、せいぜい十日と心得ておくことです。

「○月○日までに履歴書を郵送」「○月○日○時に説明会開催」
と書いてあれば、その日時に遅れないことはいうまでもありません。

書類選考の日数は、求人広告掲載後一〜二週間程度が一般的です。

求人広告の読み方について、具体的に見ていくことにしましょう。

会社概要や募集要項の項目はほぼ統一されています。

まずは、会社概要の読み方です。

（１）社名＝多くの会社は、その社名を見ればどういった業種かはわかります。

たとえば、「〜システム」「〜コンピュータ」といった言葉が社名についていれば、だいたいソフトウエア会社です。

しかし、社名だけで業務内容が判断できないものもあります。

また、事業の多角化がすすんで、社名が事業内容に追いつかないといったケースもあります。

最近ではＣＩ（コーポレート・アイデンティティ）活動の活発化で社名を変更する会社が増えています。

その傾向として、業務内容とはまったく関連しないイメージを重視したものが多くなっていますから、前の社名を調べることも必要でしょう。

（２）所在地＝だいたいは本社の所在地となっています。

支店や支社なら、「東京支店」とか「中野支社」と明記されているはずです。

また、求人広告にある住所は履歴書の応募先であって、勤務先とは異なるケースもありますので、よく確認してください。

（３）電話番号＝（代）となっていれば本社の代表番号です。

しかし、求人広告の多くは「人事」「採用担当」といった部署や担当者名が明記されて男爵いますので、問い合わせるときはその番号にかけます。

（４）設立＝商法上の設立登記をした日のことです。

「創業」とあれば、会社が業務を始めた日や時期のことをいいます。

（５）資本金＝会社の規模を知る目安となります。

資本金が多いほど安定しているといえますが、メーカーやサービス業など、業種によってその意味は違ってきます。

ですから、同じ業界で比較したほうがわかりやすいでしょう。

（６）年商＝一年間の売上高のことで、年商を社員数で割れば、一年間の一人当たりの売上高がわかります。

企業の業績を知るための大事な数字ですから、五年間ほどさかのぼって年商の動きをつかんでおくことです。

（７）社員数（従業員数）・平均年齢＝基本的には、正社員のみの人数が社員数で、パートやアルバイトを含んでいるのが従業員数です。

平均年齢は男女別でわかればなおいいでしょう。

（８）事業内容＝求人情報誌は業種別に分類されているものが多いので、それほどわかりにくくはないと思いますが、もし、抽象的だったり漠然としているものであれば、事前に採用担当者に細かな内容を問い合わせてみましょう。

事業内容や職種などは、最近では日々変化しているといっても過言ではありません。

新しいマーケットも生まれていますし、従来の考え方では追いつかないこともあります。
生命保険のセールスも、以前は「保険のおばちゃん」的なイメージが強かったのですが、最近ではファイナンシャル・プランナー、つまり保険だけでなく家庭の総合的な財政相談をするといった色合いが濃くなってきました。

新聞をよく読んで、新しい知識を仕入れたり、世の中の動きを知っておかないと、問い合わせのときに、「こんなことも知らないのか…、」と担当者に思われることもあります。

その会社でなければ答えられないといったことは別ですが、一般的なことは、なるべく自分で調べるクセをつけましょう。

また、広告に書いてあるにもかかわらず、それをよく読まないで、「どんなお仕事なんでしょうか」などというのは論外です。

それから、広告のコピーにひかれて応募する人もいると思いますが、コピーどおりの内容かどうか面接時によくチェックすることです。

新聞の求人広告は、スペース自体がそれほど大きくありませんから、必要事項を書いたら、それでいっぱいになり、余計なコピーなどを書き入れる余裕がありません。

それに比べて、雑誌は大きなスペースを確保することが新聞よりも容易です。

しかも、会社概要や募集要項の活字の大きさは、スペースの大小に関係なく決まっています。

ですから、半ページや1ページといった大きさの広告になると、応募者の関心をひくようなコピーが氾濫しています。

その会社のイメージが感じとれるコピーならいいのですが、美辞麗句を並べ立てただけといったようなコピーは、あまり感心しません。

調子のいい、きれいごとばかりの広告は、ちょっと警戒してみる必要があるでしょう。

お世辞を言われて悪い気はしませんが、かといって歯の浮くようなオベンチャラばかりだと、逆に信用できなくなるのと同じです。

なかには、会社概要や業務内容とまったく関係ないようなコピーを載せている広告も目につきます。

たとえば、「アフター5にディズニーランド」というコピーがありました。

よく読んでみると、たんに会社のある場所がディズニーランドに近いというだけのことです（笑）。

その会社は、どちらかといえば女性に敬遠されがちな地味な鉄鋼関係です。

そのため、一人でも多くの女性が応募してくれないものかと、担当者が知恵をしぼって考えたのでしょう。

好意的に解釈すれば、「残業はありませんから、アフター5を楽しく過ごしてください」ということになるでしょう。

しかし、業務内容や会社の将来性といったこととまったく関係のないコピーは、どうしても説得力に欠ける気がします。

コピーではありませんが、もう一つ目についたのは、会社の保養所や厚生施設の写真をデカデカと載せている広告です。

求人情報誌でなければ、求人広告というよりも行楽地の宣伝ではないかと思ってしまうようなものでした。

福利厚生施設が充実していることも、会社選びの一つの条件ですが、それだけを広告の前面に出すというのも、どうでしょうか。

意地悪い見方をすれば、「ひょっとしたら、仕事が全然つまらないのではないか」と勘繰りたくもなろうというものです。

求人広告は、同業他社とどこが違うのか、どういった特色があるのか、将来性はどうか −　といった応募者が興味を持つポイントを抜き出し、そのエッセンスをどう表現するかということに気を配っています。

ひそかに想いを寄せている彼や彼女の前では、いいところを見せたいと誰もが思うように、自分の会社をよりよく見せたいという採用担当者の気持ちも、よく理解できます。

ですから、ともするとオーバーな表現や美辞麓句を並べ立てたコピーになりがちなのでしょう。

反対に、広告のつくり方がへたな会社も、ときにはあります。

必要なこと以外は何も書いていない広告ですが、意外にこうした会社ほど誠意のあるいい会社だったりします。

手練手管のない正直さがあらわれているほうが、好感を持てることがあるものです。

あなたが長く勤めたいと考えているなら、こうした企業が狙い目かもしれません。

新聞にしても雑誌にしても、大きい広告のほうが当然、広告料金も高くなります。

ですから、大きい広告を出している企業のほうが、安定していて規模も大きいのではないかと思いがちですが、こと求人広告にかぎっては、一概にそうとばかりは言えません。

確かに、広告の大小と企業の規模については、ある種の相関関係があることは否定できません。

新聞の場合、大企業の求人広告は最低でも二段×四分の一というのが常識で、それより小さいということは、まずありません。

雑誌でも、見開き2ページや1ページを使った広告を出しています。

広告予算を惜しまずに出せる資本力があるからです。

だからといって、大きな広告を出しているところが、すべて優良大企業かというと、そこが普通の広告とは違うのです。

中小企業でも、人材確保に苦労している業種は、大きな広告を出しています。

つまり、応募が少ないところは、広告の大きさで人目をひこうとしているわけです。

そうした人手不足に悩む会社の人事担当者に聞いたところ、やはり大きな広告を出すと、それに比例して応募者の数も増えるそうです。

日本人は、テレビでコマーシャルをやっているから、新聞に大きな広告を出しているから「しっかりした会社だ」と思い込んでしまう傾向が、まだまだあるのでしょう。

大きな広告といつでも内容をじつくり検討しなければなりません。

なかには、中身に自信がないからＤＣブランドのスーツや車で女性の気をこうとする男性のような企業もあります。

ともかく、男性も求人広告も外見だけで軽々しく判断しないことです。

また、有名な企業の求人広告には応募者が殺到します。

ですから、面接を心待ちにしていたら、書類選考の段階で落とされていたというケースも少なくありません。

しかも、大企業では女子の中途採用を、ほとんどしていないという実情があります。

それに比べると、小さい広告の会社には、まず応募者の数はそれほど多くありません。

ですから、書類選考で落とされるといったことも少ないでしょう。

再就職をする場合、面接をしてもらえるチャンスをつくることが、まず何よりも大切なのです。

その会社に入社するしないは、面接に行って、その会社をよく検討したうえで決めればいいのですから、とにかく面接してもらうチャンスをつくるのが先決となります。

「広告は小さいけれど、希望の職種だし、給与もまずまず。

待遇面もそれほど悪くはなさそうだから、応募してみようか」

という考え方をしたほうが、いい結果につながっていくものです。

意識して新聞の求人欄を見ていると、日曜日は求人広告のページ数が、平日よりはるかに多いのがわかるでしょう。

この傾向は、求人広告を扱う新聞なら全国紙でも地方紙でも同じで、転職を考えている人にとっては、見逃すことはできません。

なぜ、日曜日なのかというと、「休日なら、求人広告にもゆっくりと目を通してくれる人が増えるだろう」という、広告を出す企業側の期待感があるからです。

どうせ出すのなら、一人でも多くの人に注目してもらいたいという気持ちは、どんな企業の人事担当者でも変わりはありません。

もう一つの理由は、たとえば東京の場合なら「首都圏版」という扱いで、隣接している神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県などの広い地域にわたって、求人広告が掲載されることです。

住宅事情などの問題もあって、千葉県や埼玉県、神奈川県などから東京の会社へ通っている人はたくさんいます。

そのため、都内版で扱われるよりも、より広域にわたったほうが、それだけ応募者も増える可能性がありますから、企業にとっては都合がいいのです。

ですから、広告料金が平日より多少割高になっても、日曜日の求人広告は平日の倍以上に増えるというわけです。

業種はもちろん、大企業から中小企業まで、さまざまな規模の会社が掲載されていますから、現在、一紙しかとつていない人は、日曜日だけは他の新聞も二紙ほど買ってみてはどうでしょうか。

十分、時間をかけて、すみずみまで求人広告を点検し、あなたの希望する業界や興味のある会社の広告を切り抜いて、「求人情報ノート」に貼って整理するのです。

平日の求人欄も、ないがしろにすることはできませんが、日曜日は一日仕事探しをするつもりで、じっくり腰をすえて大切な情報を見落とさないようにしましょう。

しかし、日曜日付の求人広告がいくら多いとはいっても、求人情報誌とは比べようもありません。

広告の量はもちろん、業種別、職種別、男女別、さらには企業の所在地別　−　など、利用者のニーズに合わせて編集されています。

ある程度、肴望がしぼられているのなら、そうした業種や職種が数多く出ている雑誌を選んで、チェックするといいでしょう。

こうして、あなたが希望する業界の求人広告をスクラップしていくと、具体的にいくつかの会社にしぼられていきますし、たびたび広告を出している会社も目につくはずです。

そのような会社は、事業がどんどん拡大しているのか、それともなんらかの事情（たとえば、給与とか待遇の問題）があって社員が居つかないのかを、しっかりチェックしたいものです。

業種、職種、企業などがしぼり込めたら、アフターファイブや休日を利用して図書館に出かけましょう。

そして、各業界の動向が探れる業界誌や、個別の企業の概要が詳しくわかる「会社興信録」などで、情報の精度を高めるようにしてください。

会社選びの情報源はたくさんあります。

そのなかでも中心になるのは新聞の求人広告と求人情報誌でしょう。

新聞には毎日、求人広告が出ていますので、仕事を探している人にとっては都合のいい情報源です。

朝日、読売、毎日、産経、日経が主な全国紙で、地方はこれに各地の地元紙が加わります。

朝日新聞などは週一回「女性特集」を出しており、また、全国紙の日曜日付ともなると、求人広告だけで7〜8ページにもなります。

会社も、大企業から中小企業と幅広く、職種もさまざまなものがあります。

運転手や飲食関係、レジャー関連などは、スポーツ新聞に比較的たくさん載っていますし、美容師や栄養士など技術や資格のある人は、業界紙も有力な情報源です。

新聞は、いま、あなたが取っているものを見ることになりますが、新聞によっても求人内容に特徴がありますから、就職活動中は、もう一紙くらい取ってみるのもいいでしょう。
求人情報誌は週刊誌が多く、新開よりも応募までに時間的な幅があります。

また、業種別、職種別、男女別、アルバイト専用と、利用者のニーズに応じて分類されているので便利です。

女性専用の求人誌はともかく、男性用の求人誌のなかには、男性だけでなく「男女募集」と書かれているものもあります。

あなたが希望する職種によっては、男性用の求人誌にも目を通してみることです。

そうすると、意外な情報を手に入れることができるかもしれません。

女性専用の求人誌の募集内容は、一般事務がほとんどを占めているといっていいでしょう。

そうした事務や受付、販売員以外の仕事でも、ほとんどがソフトの部門で、たとえば、コンピュータ関係でもキーパンチャー、ＯＡインストラクターなどが大半を占めています。
もし、あなたが専門的な技術を持っていたり、または持ちたいと考えているのなら、一度、男性用の求人誌を見ることをおすすめします。

新聞と情報誌の大きな違いは、なんといっても情報の量です。

求人誌のほうが、新聞に比べて、はるかに多くの情報が載っています。

しかし、なかにはキャッチコピーやイメージ写真で、広告のほとんどのスペースを使っているものも少なくありません。

ですから、スペースが大きいからといって、あなたの本当に知りたい情報がたくさん入っているとはかざりません。

その点、新聞はスペースが小さいぶんだけ、必要な情報がストレートに表現されていますので、余計なコピーに惑わされずに、その会社の概要を端的に知ることができるといっていいでしょう。

もう一つ、新聞と雑誌の違いは募集年齢です。

女性専用の求人誌だと、三十五歳以上の募集は、生命保険のセールスウーマンなどを除くとめったにありません。

しかし、新聞の求人広告のなかには、かなりの高齢者まで募集しているものがあります。
また、求人情報誌は、募集広告のほか体験談なども載っていますから、「参考になるな」と思えば、それも切り抜いておくといいでしょう。

それから、意外に役に立つのが女性週刊誌などによく出ているＯＬの手記です。

その内容は、ほとんどが社内恋愛で、会社名も実名で出ているわけではありませんが、注意して読んでみると社内の雰囲気や業界の様子、女性社員の考え方などがわかる貴重な資料となることもあるのです。

新聞や雑誌のほかには、新聞に入ってくる折り込みチラシ、駅の看板や電柱に貼ってあるポスター、会社や店舗に貼ってある貼り紙での募集などがあります。

これらは、あなたの住んでいるところに比較的近い会社が主で、パートタイマーやアルバイトの募集が中心となっています。

「求人情報ノート」をつくろう

給与や待遇、仕事の内容など、転職の理由はさまざまであっても、ともかく転職の意思が固まったら、めざすは「いい会社」です。

自分の希望する条件を満たしてくれる会社を探すためには、それだけの情報を集めなければなりません。

恋人探しと同じで、ただ漫然と「こんな彼がほしい（あんな会社に入りたい）」と思っていても、行動を起こさなければ、状況は少しも変わりません。

小説やＴＶドラマでは、偶然の出会いから恋が芽生えますが、実際にはなかなかそううまくはいきません。

そんな出会いを夢見ていたら、年を取るばかりです。

夢ばかり追っている人に対して、すぐに行動に移す積極的な女性がいます。

「いい男だな」と思ったら、躊躇しないでアクションを起こすタイプです。

そうした人が会社選びをするとしたら、新聞や雑誌の求人広告をざっとなが眺め、二、三よさそうなものを切り抜いて、その日のうちに電話をしたり応募書類を送ることでしょう。

短期間のアルバイトなら、それでもいいでしょう。

また、会社選びの基準も人それぞれですから、即断即決が一概に悪いとはいえません。

フィーリングや第一印象が、けっこう的中することもあるからです。

でも、やっぱり「いい会社」を探そうと思ったら、できるだけたくさんの情報を集めて、慎重に検討するという姿勢は必要でしょう。

女性にかぎったことではありませんが、若い頃は、どうしても自分勝手なイメージや先入観で物事を判断してしまいがちです。

恋人選びも会社選びも、そうではないでしょうか。

その結果、自分がイメージしていた仕事内容とまったく違っていたり、「望んだ部署に配属してくれない」とか、「男性社員のアシスタントばかりで仕事がつまらない」といったことにもなりかねません。

だからといって、すぐに辞めて次の仕事を探すのでは、よほどの資格でもないかぎり、就職の条件は悪くなるばかりです。

ですから、浅はかな判断をして後悔しないためにも、自分なりの「求人情報ノート」をつくって、よりよい会社を選んでほしいのです。

それでは、求人情報をどこから集めるかといえば、やはり、新聞の求人欄と求人情報誌が、最大の情報源といっていいでしょう。

「これは、よさそうだわ」とか「おもしろそう」と感じた求人広告があったら、それを切り抜いてノートに貼ります。

余白には、たとえば職種、給与、待遇、休日休暇、勤務時間、資本金、売上高、従業員数など、広告から読み取れる会社の概要を自分なりに整理してみるのです。

そして、不明な点や疑問点があったら、それも書き込んでおきます。

また、印象や感想などを書けるスペースもとっておいて、気がついたことは何でもメモするようにしましょう。

そうすれば、情報にいっそう厚みが増すことになります。

大切なのは、これを一週間や十日でやめてしまわないことです。

少なくても一ヶ月くらい続けてみると、

• どんな業種の求人が多いのか、
• どんな職種が望まれているのか、
• 給与の相場はどのくらいか、
• どの程度の規模の会社の募集が多いのか、

といったことが、おもしろいようにわかってくるでしょう。

いろいろな男性とつきあうと、男を見る目が肥えてくるように（なかには、そうでない人もいるようですが……）、「求人情報ノート」をつくって、たくさんの求人広告に目を通していると、「会社選びの目」が自然に養われてくるのです。

「面倒くさいな」と思う人もいるかもしれませんが、「いい会社」、「いい仕事」に入りたいと思うのなら、それくらいの努力を惜しんではいけません。